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連載コラム

2012年住設建材市場総括と将来予想 (「2013/2014年版 建材・住宅設備統計要覧」より抜粋) 企画委員会 調査統計部会

[ 2013年12月3日 ]

住宅設備と住宅建材全体市場の概況



注) 表中の各数値は、株式会社富士経済「2013年版 住設建材マーケティング便覧」より引用。

市場全体の概況

 住設・建材全体市場は、2010年以降は堅調に推移。2016年までの分析として、2013年の市場規模は6兆円弱で、住宅の新設着工数増加と2014年実施予定の消費税増税を控えた駆け込み需要の影響から、市場はピークを迎えると予測されるが、この反動から2014年、2015年は減少に転じ、再び2016年~増加に転じると予想される。

以上、「2013/2014年版 建材・住宅設備統計要覧」からの抜粋である。
「2013/2014年版 建材・住宅設備統計要覧」は一般社団法人日本建材・住宅設備産業協会が毎年発刊している統計要覧であり、本年11月に発刊された最新版には株式会社富士経済に協力していただき、上記のような住宅建材、設備機器の需要動向に関する特集記事が掲載され、今後の市況、需要トレンドの概要把握に役立つものとなっている。
 また、229アイテムの建材・住宅設備機器の統計情報を網羅的にカバーするとともに、改正省エネ基準が施行される中、省エネ、創エネに関するアイテムに特に注目し、これらのデータについては従来の実績表に加えグラフも併記することで、一目で需要の変化が理解できる内容となっている。


「2013/2014年版 建材・住宅設備統計要覧」ご購入については
http://www.kensankyo.org/business/toukei/toukeiyouran.html をご覧ください。

問合せ先
一般社団法人日本建材・住宅設備産業協会 事務局 北道(E-mail:kitamichi@kensankyo.org)
TEL:03-5640-0901
FAX:03-5640-0905

(一社)日本建材・住宅設備産業協会より〜建材業界の最新動向
執筆者:(一社)日本建材・住宅設備産業協会

(一社)日本建材・住宅設備産業協会は、昭和24年に(社)日本建設材料協会として発足し、 昭和63年に建材産業全般に関わる企業・団体を横断的に広く関係を取り持つ役割を担うべく、(社)日本建材産業協会 (経済産業省認可)へと改組・改名しました。そして、平成17年(社)日本住宅設備システム協会の事業を引き継いだ際、(社)日本建材・住宅設備産業協会へと改名し、平成24年4月1日に一般社団法人へ移行しました。協会独自の自主委員会による事業に各種補助・委託事業を加え、調査統計、技術動向の情報収集、建材の標準化、品質保証、省エネ・環境など各種事業を行っています。

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