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積水化学、住宅ゼロエネに、17年以降、蓄電池の設置進める。

[ 2016年3月10日 / 日経産業新聞 ]

 積水化学工業は9日、2017年以降に販売する住宅は原則としてエネルギー消費量が実質ゼロの「ゼロエネルギー住宅」にすると発表した。断熱性能を高め、太陽光発電設備や家庭用エネルギー管理システム(HEMS)を取り入れる。再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度は価格引き下げが続く。今後は高性能な蓄電池も備えた自給自足型に軸足を移す。

 ゼロエネ住宅は太陽光で作った電気量と消費する電気量の差がゼロである住宅をさす。余った電気を売っても、年間の太陽光発電量と消費量が同じであれば「ゼロ」とみなす。

 積水化学の太陽光発電設備とHEMSがある新築住宅のうち、14年中に入居した家庭でデータが取れた約3千戸でエネルギーゼロを達成したのは15年時点で59%。14年調査比で12ポイント上昇した。家の断熱や機器の性能が高まったためだ。

 積水化学は今後、蓄電池を備える住宅を強化する方針を示した。これまでは買い取り制度で売電収入を得られる点を訴求してきたが、今後も買い取り価格が下がる見通し。売電収入に頼ると設備導入費の回収期間が延びるため、蓄電池を使って夜間でも太陽光でつくった電気を消費するほうが利点が大きいとみている。蓄電池がなければ夜間は電力会社から電気を買う必要がある。

 停電時の生活の自衛にも役立つ。外部から充電できる「プラグインハイブリッド車(PHV)」にためる利用法も提案する。蓄電池の価格低減に注力し、現在は新築戸建ての約3割にすぎない蓄電池設置比率を引き上げる。

(大林広樹、後藤健)

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