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建設予定地→完成予想図、未来の物件、VRで見学、アットホームなど、店舗から内見も。

[ 2018年5月18日 / 日経MJ(流通新聞) ]

 不動産業界で住宅の内見や完成イメージの確認に、仮想現実(VR)を活用する動きが広がっている。物件に赴かなくても、メガネ型端末を通してその物件を歩くような感覚で内装や設備を確認でき、手軽に住まい探しができるのが特徴。未完成の新築物件でも、完成後の様子をイメージしやすい利点がある。

 不動産情報大手のアットホーム(東京・大田)は4月、内見システム「VR内見・パノラマ」の提供を始めた。加盟する不動産会社がアットホームのシステムに物件の画像などのVRデータを登録すると、入居希望者が店舗でメガネ型端末を使って室内の様子を見ることができる。

 客が見ているVR画像は不動産会社の担当者のパソコン画面にも表示され、設備などの説明もできる。システムに登録された他社の管理物件をVRで見ることも可能で、遠方の物件を確認することもできる。

 VR対応の物件を増やすため画像の登録作業も簡素化した。見取り図を登録して撮影時にどの部屋の画像を撮っているかを指定すると「リビングの画像」など仕分ける作業を省くことができる。画像登録は20分と半減できるという。

 静止画像と動画を組み合わせたVR内見サービスを始めたのが大東建託だ。実際に歩いているような感覚でVRを見られるのが特徴。室内だけでなく屋外も見られるようにし、周辺環境や最寄り駅からの移動ルートを確認することもできる。

 東急リバブルは未完成の分譲戸建て向けに、完成後のイメージをVRで確認できるサービスを始めた。建設予定地の写真に3Dの完成予想図を描写。外装だけでなく、内装も確認できる。家具を置いた状態も表現でき、生活する様子をイメージしやすくした。

 中古物件の売買や賃貸住宅探しでは、実際に現地に赴かなくても店舗で内見ができるため、従来のように予定を調整したり鍵の受け渡しをしたりする手間が省ける。新築では完成前でも完成後の物件の様子を実物を見ているように確認できる。不動産会社にとっても業務の効率化につなげられる利点があり、活用範囲が広がりそうだ。

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