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大工不足、ロボ導入急ぐ、1人あたり着工戸数、30年に1.4倍。

[ 2018年6月14日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 戸建て住宅の建設などに携わる大工が大幅に不足しそうだ。野村総合研究所の調査によると、2030年の大工1人あたりの新設住宅着工戸数は10年比1・4倍になる見通し。作業効率を高めるため、住宅メーカーなどは建築現場へのロボットの導入といった対応策に乗り出している。

 野村総研は13日、30年までの住宅市場に関する調査を発表した。人口や世帯数の減少などを背景に、30年の新設住宅着工戸数は10年比27%減の約60万戸に減少する見通し。ただ、大工の数は現在主な担い手となっている60代の熟練工のリタイアで減少する結果、30年に約21万人と10年比で半減する。大工の減少幅が新築住宅着工戸数の減少幅を上回る。

 野村総研によると、リフォーム市場も今後、6兆〜7兆円規模で横ばいに推移する見通し。施工現場の懸念を解消するため住宅大手は対策を進める。積水ハウスは13日、茨城県古河市の研修施設で天井石こうボードの施工ロボットを公開した。

 設計データなどが入ったタブレット端末で指示を送ると、人工知能(AI)を搭載したロボット2台が自動で石こうボードを持ち上げてビスを打ち込む。20年から戸建て建設現場に導入する。

 従来は全て手作業で施工していた。新型ロボットの活用で「作業員の負担が最大7割程度軽減できる」(同社)という。

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