多くの企業では、災害時の社員安否の確認は専用サービスを導入し自動化している。しかし、工場/施設の被害確認は手作業中心の企業が大半で、大変多くの時間と手間がかかっている。一刻もはやく、工場/施設の被害をもれなく把握するためには、安否確認のように工場/施設の被害確認も自動化することが効果的である。 工場・施設・取引先の被害を自動的に確認できる「Bois/防災情報提供サービス」をご紹介する。

激甚化する気象災害への予防策、対応策としての気象リスクマネジメントツールや各種システム、地球温暖化、エネルギー問題、交通運行支援などのコンサルティング技術、日本気象協会の多種多様なサービスを紹介する。

JBPは、民間主体・産官学連携の防災プラットフォームである。国内外の災害による被害を削減することに、企業が事業を通して貢献することを推進しており、多種多様な防災技術と、国内外における活動実績を有する企業/団体が約100社・団体所属している。 JBPの活動と、JBP会員企業の防災技術を紹介する。

効率的なアセットマネジメント、ICT/IoTを活用した現場作業者支援サービス、ドローンとAIを活用した構造物管理のクラウドサービス、水位などのリアルタイム監視を実現するソリューション、インフラ維持管理や老朽化点検に活用可能なフィールド関連サービスなど、社会インフラを支える各種商品・サービスを提案。