2006年よりマーケットは微増傾向

　総務省の家計調査によれば、2009年度の1世帯あたりの菓子類への年間支出は67,818円。また同年の食料への年間支出は782,693円であったので、食料支出のうち約8.7％を菓子類への支出が占めることになる。この割合は、近年、僅かだが増加傾向にある。すなわち2005年頃まではおよそ約8％であったのが、2006年頃から徐々に増加し、この値になってきている。
　また菓子は家庭の食料としてのみならず、ギフト需要も併せ持っている。全国菓子工業組合連合会によれば、2008年度のギフトの34％は菓子だという。
　日本フランチャイズチェーン協会の統計では、スイーツ系ＦＣという分類は無い。スイーツ系ＦＣが含まれるのは、小売業の「菓子・パン小売」と飲食業の「アイスクリーム」「その他ファストフード」である。
　2009年度調査によれば、前年比で「菓子・パン小売」は店舗数（93.8%）、売上高（97.8%）ともに減少したものの、「アイスクリーム」は店舗数（102.7%）、売上高（103.0％）、また「その他ファストフード」は店舗数(102.2%)、売上高(107.3%)と、ともに微増となった。

商品の幅が広がるスイーツＦＣ

　小売業に分類されるＦＣには、1963年にＦＣ展開を開始している不二家ファミリーチェーンがある。不二家は日本のＦＣの草分けの一つといわれている。また、関西が拠点のタカラブネ（社名；スイートガーデン）、今川焼きからはじまったシャトレーゼ工場直売店もこの分類に入る。
　ドーナツのミスタードーナツ、アイスクリームのサーティワン・アイスクリームなどは1970年代にＦＣを開始し、今では代表的なファストフードＦＣである。日経MJの飲食業調査によれば2009年度で、ミスタードーナツは1,341店、サーティワンは977店を展開している。これらは飲食業に分類される。
　サーティワンでは2000年よりＦＣパッケージを大幅に見直し、改革を進めている。店舗デザインを刷新する、加盟店会を充実させる、複数出店をサポートする等加盟店支援を充実させた結果、好業績を維持している。2009年度の日経MJの飲食業調査では店舗売上高伸び率が10.4％と高くなっている。
　飲食業タイプでは近年、シュークリーム、フローズンヨーグルト等々これまでＦＣには無かった商品を取り扱う本部も参入している。また鯛焼きであってもタピオカデンプンを利用した白鯛焼き、アイスクリームでも顧客の目前でクリームと具材をミキシングして提供するものなど、いわば既存商品を進化させたＦＣなども参入をはじめている。

テイクアウト中心なら低投資でも出店可

　スイーツ系ＦＣには上述したように、小売業タイプと飲食業タイプの２種類がある。
　小売業タイプは、本部から仕入れた商品を、ほぼそのまま販売する。粗利益率は約30％。加工済みの商品を幅広く品揃えをするのが特徴。そのため売場面積も広く必要で初期投資額も高くなる。
　飲食業タイプはドーナツ、クレープ、アイスクリーム等のチェーンである。本部からは原材料が届けられ、各店舗で調理して提供する。粗利益率は約60％だが、小売業タイプより人件費がかかる。店舗内で調理することから衛生管理も厳しくなり、研修期間も一般に長くなる。ただし取扱商品は、他の飲食業と比べると種類が少ないため、調理作業は比較的シンプルである。また、特にテイクアウトが主力になるケース、例えばクレープ、鯛焼きなどでは、小型店での開業が可能となる。すなわち初期投資額が比較的低額ですむため、個人には開業しやすく、法人では複数出店の魅力も大きい。さらに、このような業種では、ＦＣのブランド力にもよるが、一般に集客力のあるショッピングセンターへの出店がしやすいというメリットもある。ただし、テイクアウトが主力になるケースは客単価が低い部類に入るので、十分な客数の確保が必要である。そのためには、店前動線（ボリューム・質）が基準を満たすかどうかの立地判断が重要となる。
　日本フランチャイズチェーン協会の統計によれば、「その他ファストフード」がプラス成長の一因は、低投資型と言われる「鯛焼き・たこ焼き・お好み焼き」のＦＣが好調なためという。テイクアウト中心で低投資型のスイーツ系FCは、外食から中食へという消費の流れもあり、今後の動向が注目される。

（中小企業診断士　大橋　美香）