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コンビニ調査から(上)新業態に積極姿勢目立つ――生鮮品取り扱いも充実。

[ 2014年7月25日 / 日経MJ(流通新聞) ]

 2013年度のコンビニエンスストア調査で、店舗形態について聞いたところ、回答した24社のうち4社が新業態について「検討中」と答えた。「既に展開中」「一部店舗で実験中」という答えも計7社あり、他社との違いを出すために独自色のある店舗の開発に積極的な姿勢がうかがえる。

 新業態に積極的な姿勢を示した計11社に具体的な取り組みを複数回答で聞くと、「店内でパンや弁当を調理」と答えた企業が5社で最も多かった。「生鮮品の取り扱いを充実」も4社あった。働く女性やシニア世帯などの増加もあって中食や総菜の需要が伸びており、出来たての弁当などを提供することで付加価値を高めようという動きが目立つ。

 13年度は大手チェーンを中心にいれたてコーヒーの導入が急速に進んだ。今後、飲食コーナーの併設店舗を「増やす・新規出店する」と答えた企業は半数の12社に達した。

 コンビニの国内店舗数は飽和水準とされてきた5万店を超えて増加を続けている。新規出店の余地も年々狭まるなか、出店形態も多様化する。

 調査では今後、小型店舗を増やすと答えたのは10社で減らすという企業はなかった。このほかにも駅構内や病院・大学などの公共施設内などへの出店意欲も高くなっている。

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