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コンビニ、野菜を拡充、セブンイレブン、9000店に拡大、ファミマ、全国で展開。

[ 2011年2月18日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

女性・高齢者を開拓

 コンビニエンスストア大手が野菜の店頭販売を拡充する。セブン―イレブン・ジャパンは2011年度内に野菜の取扱店を現在の約7千店から9千店に広げ、ファミリーマートも全国展開に乗り出す。野菜の販売は収益管理などが難しいが、単身・共働き世帯の増加や高齢化により身近な店で生鮮品を求めるニーズが増えていると判断した。品ぞろえを広げ来店客の約3割にとどまる女性層の開拓にもつなげる。

 セブンイレブンは現在約1万3千店のうち7千店で野菜を扱っている。昨年9月から子会社による野菜の宅配を全国で始めたことで配送面など仕入れ体制が整備されたほか、加盟店オーナーの間で認知度が高まったことを受け9千店に広がる見通し。

 商品内容も見直す。今年3月から、同じセブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂が取り扱う野菜を初めて関東地区から投入する。減農薬などに取り組む国内の契約農家から仕入れたオリジナル商品「顔が見える野菜。」で、まず「土付きゴボウ(190グラム以上)」(199円)、「ショウガ(90グラム以上)」(179円)などを扱う。

 同社の店舗では現在、1店当たり一日の平均販売額は千数百円で、都心部など立地によっては1万円を超す店舗もある。ヨーカ堂との連携などで「来年度には3割程度は増え、販売額も2倍に伸びるだろう」(井阪隆一社長)とみる。

 ファミマは卸売市場などを通じて仕入れていた方式を一新し、委託先の食品工場が一括で調達した商品を各店に配送する仕組みに改めた。商品も家庭での使用頻度が高い「玉ネギ(3個)」「ニンジン(2本)」「キャベツ(4分の1)」など9品目を、個数やサイズを調整してほぼスーパー並みの105円均一に設定。従来方式では野菜の販売は約2千店だったが、11年度中に全国の約8千店で取り扱いを可能にする計画だ。

 上田準二社長は「単身者の増加や高齢化で、生鮮品の買い物に不便を感じる消費者が確実に増えている」と話す。

 ローソンも、子会社が青果店のノウハウを生かして展開する生鮮コンビニ「ローソンストア100」を含め、11年度に生鮮品取扱店を1千店増の3千店超とする方針。サークルKサンクスも生鮮コンビニを展開する子会社の99イチバ(横浜市)のノウハウを通常の店舗にも活用する検討に入っている。

 野菜は冷凍品や菓子など加工食品に比べ鮮度管理が難しく利益率も低いため、コンビニでは扱いが難しい商品だった。ただコンビニでスーパー並み価格の食品や日用品を販売するケースが増える中、女性などが日常的な買い物場所として活用するケースが広がっており、品ぞろえを優先した。

【表】生鮮野菜を巡るコンビニ大手の取り組み

セブン―イレブン・ジャパン   販売店を11年度中に9千店程度に拡大。今年3月にはヨーカ堂の野菜を関東地区で投入

ローソン   子会社が展開する生鮮コンビニを含め、11年度に販売店を千店増の3千店超に

ファミリーマート   2月から順次、販売店を拡大。11年度に約8千店で取り扱い可能な体制に

サークルKサンクス   生鮮コンビニを展開する子会社のノウハウの通常店への活用を検討中

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