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売り場に大型飲食スペース、イオン、3年で150店に、買った商品、その場で。

[ 2017年5月16日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 大手スーパーが店内の飲食サービスを強化する。イオンは食品売り場に50席以上の飲食スペースを設けた店を3年以内に約150店に倍増。注文を受けてから焼くピザなど、店内で食べることを前提にしたメニューも増やす。家事の時間を減らしたい共働き家庭や高齢者といった消費者の増加に伴う店内飲食のニーズの高まりに対応し、店舗への誘客を図る。

 イオングループ中核企業のイオンリテールが各店の食品売り場を改装して大型の飲食スペースの設置を進める。現在も360店のほぼ全てに飲食スペースを備えるが、規模が20〜30席と小さかった。今後は数億円をかけた店舗の改装に合わせ、店内で購入した食品の飲食に特化した大型スペースを年30店前後のペースで設ける。

 新しいスペースには店内での飲食専用のレジの設置も検討。通常の買い物客と一緒に並ばずに素早く会計できるようにする。注文後数分で提供する焼きたてピザや、好みの具材を選べるサラダなどを順次投入する。

 食品スーパー大手のヤオコーも旗艦店の「ヤオコー川越南古谷店」(埼玉県川越市)を改装。「8種の海鮮丼」(680円)などを注文後に調理し店内の飲食用に販売する。ディスカウントストアのオーケー(横浜市)は横浜市の店に併設するフードコートに直営の外食店を開設。スーパーで販売する米や卵、牛肉などを使ったメニューを提供する。

 保存の利く加工食品の販売ではアマゾンジャパン(東京・目黒)などのネット通販や宅配型のネットスーパーが攻勢を強めている。スーパーの総菜は大半がコンビニやレストランより割安なうえ、買ったその場で食べれば自宅でのゴミ捨ての手間も省ける点を生かし、店舗への誘客につなげる。総菜の利益率はメーカーから仕入れる加工食品と比べて高く、収益力向上にもつながるとみる。

 米国ではホールフーズなどの小売大手が食品スーパーとレストランを組み合わせた「グローサラント」という新型店を展開。割安な料金で量り売りのサラダやその場で調理した総菜を食べられるのが人気で、集客力の高いスーパーの新形態として注目されている。スーパー店内などで食べる総菜の市場が年間100億ドル(1兆1300億円)に達したとの調査もある。

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