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マックハウス、新業態の出店加速、「家族で回れる店」で攻勢、2年で100店体制、女性・子供向け低価格品充実。

[ 2017年10月30日 / 日経MJ(流通新聞) ]

 カジュアル衣料専門店のマックハウスは店舗戦略をテコ入れする。男性向けジーンズが中心だった従来の店に代えて、女性や子供向けの低価格品を充実させた業態に力を入れる。2019年2月期までの2年間で50〜60店増やし100店弱に増やす。主力店の「マックハウス」が苦戦し業績が悪化するなか、新業態に反転攻勢を託す。

 出店を増やす業態は「マックハウス スーパーストア」と「同スーパーストアフューチャー」。「スーパーストア」は15年に立ち上げ、都市部を中心に出店する。「フューチャー」は16年開業で地方や郊外を含む全国で展開する。

 ともに、女性や子供向けの商品も数多く取りそろえる点が特長だ。カジュアルな洋服のほか、「ミニプライスコーナー」という65〜165平方メートルの売り場でバッグや靴、生活雑貨を陳列する。290円からと低価格に設定し、来店者の「ついで買い」を促す。9月末時点で計42店舗を展開する。

 10月に兵庫県や富山県のイトーヨーカドーやイオンモールに出店。28日にはファーストリテイリングが運営するミーナ津田沼(千葉県習志野市)にも出した。11〜12月にも計5店の出店を計画。大阪府には1980平方メートルと過去最大の広さの店舗を出す。

 一方で、老朽化している「マックハウス」の店舗の統廃合も進める。赤字だった岩手県内の2店を閉店。6月に既存店の近隣にあるショッピングセンター(SC)に従来2店よりも広い「フューチャー」を出店した。販売は従来2店の合算額よりも好調に推移している。新店舗の年間売上高は従来の2店舗より約70%増の1億5千万円を見込む。

 広い売り場に出店できる強みから「全国の総合スーパー(GMS)やSC、駅ビルからの引き合いが強い」(白土孝社長)という。18年2月期に2業態で24店舗増やし、来期は30〜35店出す計画を掲げる。

 新業態の出店を加速する背景には「マックハウス」業態の苦戦がある。17年3〜8月期の「マックハウス」の既存店売上高は前年同期比9・5%減った。「マックハウス」は現在全国に300店強あるが、今後は老朽店を中心に閉店していく。

 「ゾゾタウン」を中心にネット通販が広がるなか、家族連れが買い回りを楽しめる店にはニーズがあるとみて、収益の軸足を新業態に移したい考えだ。

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