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大塚家具、改革実らず、提携先模索も交渉難航。

[ 2018年8月5日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 大塚家具が苦しんでいる。2015年以降、大塚久美子社長が会員制の見直しなど従来の家具販売のビジネスモデルからの転換を進めてきたが、業績回復につながっていない。このほど他社との資本提携を含む抜本的な経営体制の刷新の検討を始めた。

 従来の会員制を廃止し幅広い顧客層をターゲットに据えた店舗改革や、ソファなど中価格帯の商品の取り扱いも増やす商品改革も進めてきた。しかし収益改善に取り組む間、家具販売市場の縮小が続いたうえに、ニトリホールディングスなどとの競合も激しくなった。

 一連の改革は今のところ効果が表れていない。全店ベースの店舗売上高は12カ月連続で前年割れが続き、7月でも前年同月比26・6%減となった。

 支援に名乗りを上げている貸会議室大手のティーケーピー(TKP)と17年11月に資本業務提携したのも改革の一環だった。今年に入り、東京・新宿、仙台市の大塚家具のショールームの上階に、TKPが運営するイベントスペースを相次いで開いた。利用客が大塚家具の店内に立ち寄ることで集客増につなげるほか、大塚家具がビルの所有者に支払う賃貸料も抑えられる狙いだった。

 支援企業としてはヨドバシカメラも名前が挙がるが、提携を打診して断られた企業もすでにある。再建策や経営権などを巡り交渉が難航しているようだ。事業継続のために資本増強や業務提携は避けられない情勢のなかで、選択肢は少ない。

 大塚社長が父親で創業者の勝久前会長と対立し、委任状争奪戦に至ったのは15年3月の株主総会。「親子対立」によるブランドイメージの悪化、従業員の流出も経営再建が進まない一因だ。

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