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通販「定価で売るべき」、オンワード社長、「考え折り合わず」、ゾゾへの出品取りやめで。

[ 2019年1月14日 / 日経MJ(流通新聞) ]

 オンワードホールディングスの保元道宣社長は11日、日本経済新聞社の取材に応じ、衣料品通販サイト「ゾゾタウン」への衣料品の出品を取りやめたことについて「定価で売る努力をすべきで根本の考え方が折り合わなかった」と述べた。サイトを運営するZOZO(ゾゾ)が2018年12月末に始めた定額会員サービスにより、出品を続ければブランド価値が低下すると判断したとする。

 ゾゾの会員制サービスは一定の会員料を払うと商品が常時10%の割引価格になる。割引分はゾゾが負担するが、保元社長はサービス開始前に事前に十分な時間や相談がなかったことを指摘。現在、ゾゾのサイトで画像表示をしない設定をしており、出品停止の手続きを進めている。ゾゾにも退店の意向を伝えたという。

 同日発表したオンワードの2018年3〜11月期のネット通販売上高は主力のオンワード樫山事業が前年同期比27・1%増の132億円だった。樫山事業の売上高のうち12・9%を占め、自社のネット通販が占める割合も83・5%と競合他社よりも高い。ゾゾタウンでの販売額は2018年3〜11月期に数億円程度と見られ、保元社長は「出品停止で大きな影響はない」と述べた。

 またデジタル戦略子会社「オンワードデジタルラボ」を3月1日付で設立することも発表した。

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