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「ネオ学童」参入相次ぐ、学習塾、優良顧客囲い込み、鉄道、沿線の価値高める。

[ 2019年4月5日 / 日経MJ(流通新聞) ]

 「ネオ学童」市場には異業種からの参入が相次いでいる。京浜急行電鉄は学習塾「明光義塾」を運営する明光ネットワークジャパンと組み、4月に学童保育施設を京急平和島駅の高架下に開校した。鉄道会社では既に東急グループや阪急電鉄なども参入済みだ。

 ネオ学童への参入の思惑は様々。学習塾の場合、現状の主な利用者層は小学4年生からだ。一方学童保育は小学1〜3年生が中心。教育プログラムを充実させた学童保育施設に子どもを通わせる親は各社にとって教育熱の高い将来の「優良顧客」といえる。早期から囲い込み、主力の学習塾への送客を狙っている。

 ティップネスは2004年から子ども向けの水泳などといった運動スクールを開始した後発組だ。そんななか、一部店舗には空きスペースも目立っている。スクールに通う子どもをそこで保育できれば、これまで送迎ができず子どもをスクールに通わせられなかった共働き世帯にも客層を広げられる。施設の有効活用にもつながり、他のスクールとの差別化も図れるというわけだ。

 鉄道会社は、駅ビルや高架下など利便性の高い、学童保育を設置する候補となり得る場所を保有する。遊休地の有効活用にもつながるほか、学童保育の受け皿を整備すれば、沿線価値の向上を狙える。

 企業側の思惑とパワーカップルの教育熱が合致し、「ネオ学童」の人気は、今後も高まっていきそうだ。

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