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日経の紙面から

つながる家、賃貸にも、カードやスマホ、施錠・消灯、東急リバブルやレオパレス21。

[ 2018年3月3日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 あらゆるモノがネットにつながるIoTを備えた住宅が、賃貸物件でも広がる。外出先でもスマートフォン(スマホ)を使って家電や照明を操作できるようにして住人の使い勝手をよくする。賃貸物件の競争が激しくなるなか、付加価値を高める狙いがある。

 東急リバブルは賃貸マンション「リバーレ」シリーズで、スマートロックやスマホによる家電操作ができる仕組みを導入する。まず2018年6月に東京都新宿区で竣工予定の新築物件に搭載し、今後完成する新築物件に標準装備する。入居者は追加料金を払わずにサービスを利用できる。米グーグルのスマートスピーカー「グーグルホーム」を無償提供する。

 外出先でもスマホを使って家電や照明を操作できるようになる。例えば帰宅前に暖房のスイッチを入れてあらかじめ部屋を暖めておいたり、外出後に照明の消し忘れに気付いても後から遠隔操作で消灯させたりすることができる。

 自宅の玄関はスマホやICカードで施錠、解錠できるスマートロックを導入。鍵の閉め忘れを未然に防ぐほか、スマホ遠隔で鍵を開けることもできるため外出中に友人が訪ねてきても、家に入れることができるようになる。

 不動産賃貸業では、部屋や家電をネットワークでつなぐIoT化が進む。

 アパート大手のレオパレス21は部屋のエアコンやテレビ、照明を自社のネットサービスにつないで住人がスマホ経由で操作できるようにしている。居住用不動産の企画・施工管理などを手がけるインベスターズクラウドは、スマートロックや窓の開閉を自動通知するシステムを提供している。

 不動産情報大手アットホーム(東京・大田)によると、17年の首都圏の居住用賃貸物件の成約数は23万4444件で、前年比0・8%減少した。

 アパートなど賃貸物件の供給は増えている一方で、人口や世帯数の減少などを背景に長期的には需要は減るもよう。IoTを活用した設備を充実して競争力を高める。

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