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NTN、発電システムを寄贈、美瑛農協・沙留漁協に。

[ 2019年6月5日 / 日本経済新聞 地方経済面 ]

 ベアリング大手のNTNは美瑛町農業協同組合(北海道美瑛町)と沙留漁業協同組合(同興部町)に発電システム「グリーンパワーステーション」を寄贈した。両組合はグリーンパワーステーションの寒冷地実験に協力していた。災害時の非常用電源としても活用でき、NTNは農協や漁協、自治体への普及を拡大する考えだ。

 同システムは風力と太陽光で発電する高さ約6メートルの小型発電所。電力を蓄え、発光ダイオード(LED)照明として使えるほか、携帯電話を5台同時に充電できる。

 すでに温暖な地域で販売しているが、寒冷地での使用に耐えられるかが課題だった。美瑛町農協と沙留漁協の協力で耐久性などを調査し、4月に実験を完了した。見つかった改良点は反映して寄贈する。寒冷地での使用に耐えることがわかったため、北米などへの販売も検討するという。

 風力と太陽光さえあれば昼夜問わず発電できるため、災害時の非常用電源としても利用できる。NTNの石川浩二執行役員は「ブラックアウトなどの被害をかなり軽減できる」と話した。

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