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データ解析、助っ人活躍、データセクション、TBS番組反応分析、カンム、カード顧客の買い物推測。

[ 2014年5月5日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 データ解析を手がけるベンチャー企業が大手企業と提携する動きが広がっている。インターネット上に書き込まれる投稿を効率よく収集・分析したり、企業のデータベースから有効な情報を抽出してマーケティングに生かしたりする。スピード感を持って事業革新を進めたい大手が、ベンチャーが抱える最先端の技術やノウハウを積極的に活用しようとしている。

 データセクション(東京・渋谷、沢博史社長)はTBSグループと資本業務提携し、TBSイノベーション・パートナーズのファンドから出資を受けた。金額は非公表だが1億円弱とみられる。

 2000年設立のデータセクションは「ビッグデータ」の解析分野では先駆けの1社とされる。ブログやツイッター、フェイスブックなどネット上のソーシャルメディアに流れる書き込みの収集・分析ノウハウに強みを持ち、書き込みの解析量は月20億件を超える。

 TBSグループとの提携では、ソーシャルメディアに投稿されるテレビ番組の評判分析などで共同研究を始める。例えば、特定番組の放送中に視聴者が投稿したコメントを収集。番組のどの部分に視聴者が反応したかを細かく把握する。誰と、何をしながら、何を食べながら番組を見ていたかも浮き彫りにする。

 「番組ごとに視聴者の属性や視聴スタイルをきめ細かく把握できれば、番組づくりに生かせるだけでなく、広告価値が高まる可能性がある」(TBS次世代ビジネス企画室投資戦略部)。視聴率の低い深夜番組でも視聴者像が明確ならばスポンサーを開拓しやすい。

 カンム(東京・渋谷、八巻渉社長)はクレディセゾンと昨年提携し、クレジットカード会員の決済履歴や属性に基づき、特典付きクーポンを配信している。購買履歴を解析して行動特性を予測。その人が買いそうな商品の広告を表示する。購買情報がたまればたまるほど行動特性の分析精度が上がり、広告の訴求効果も高まる仕組みだ。

 カンムは言語処理技術に強みを持ち、決済情報から買い物した場所や店の情報を抽出。カード会員の属性や決済額と組み合わせ、買い物の内容を予測する。決済情報は暗号化して処理しており、個人は特定されない。

 同社は、別のベンチャーでデータ解析技術を磨いた八巻社長が11年に設立した。セゾン以外のカード会社への技術提供も視野に入れている。

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