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大手百貨店、3社が増収、7月、訪日客の高額消費好調。

[ 2017年8月2日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 大手百貨店5社が1日発表した7月の売上高(既存店ベース、速報値)は阪急阪神百貨店など3社が増収だった。セールを6月末に前倒しした企業が多くマイナスの影響はあったものの、訪日外国人(インバウンド)や富裕層による高額品消費が補った。猛暑のためサングラスや日傘など紫外線(UV)ケア商品も売れた。

 阪急阪神百貨店は前年同月比5・2%増と8カ月連続の増収となった。主力の阪急うめだ本店(大阪市)はハンドバッグが18%増、化粧品が24%増と好調だ。セールは前年並みだった婦人服も、海外で買い付けてきた衣料品が集客に貢献し前年実績を2%上回った。

 株価が安定していたことに伴う資産効果で1000万円以上の宝飾品も売れた。免税品の売り上げは化粧品が約2倍、宝飾品など一般品が6割増と伸び、全体では7割増となった。

 三越伊勢丹は三越銀座店(東京・中央)など3基幹店の高額品やインバウンドが伸び、0・8%増だった。大丸松坂屋は0・6%増と5カ月連続のプラス。セール前倒しのマイナス影響が1〜1・5%あったが、サングラスなどの婦人雑貨や免税売り上げでカバーした。

 高島屋は0・2%減と5カ月ぶりの減収となった。免税品や高額品の売れ行きは好調だったが、紳士服が4・2%減、婦人服が9・8%減と低調だった。そごう・西武は1・2%減と4カ月ぶりにマイナス。海外ブランドの高級雑貨や食品は前年を上回ったが、セール開始日の前倒しで婦人服などが伸び悩んだ。

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