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ジーンズメイト、女性・家族を取り込み、「アウトドア」積極出店、SCに展開、4年内に最大40店体制。

[ 2017年11月12日 / 日経MJ(流通新聞) ]

 ジーンズカジュアル専門店のジーンズメイトは国内店舗の運営権を持つ米国発ブランド「アウトドアプロダクツ」の出店を加速する。主に若い女性を取り込み、数年後に店舗数を現在の3倍超にあたる30〜40店舗に増やす計画だ。主力ブランドの「ジーンズメイト」は店舗集約やリブランディングで立て直しを進めており、選択と集中で巻き返しを狙う。

 アウトドアプロダクツはデイパックの認知度が高い。ジーンズメイトは昨年10月、カジュアル衣料専門店のサンマリノ(東京・墨田)から、アウトドアプロダクツの実店舗5店や人材、ネット通販も含めた店舗の運営権など、事業全般を引き継いでいた。

 店舗ではバッグに加えて衣料品も展開するほか、ジーンズメイトの商品も並べている。客層は女性客が7割を占め、ジーンズメイトと反対に女性のファンが多いという。

 現在の店舗数は9店とブランド取得時点の2倍に増加。11月末には大阪府の商業施設に新規出店する予定だ。「商業施設からの引き合いは強く、年5〜10店のペースで出店する」(砂田真一専務)。1店舗あたりの売上高は約5千万円で推移する。3〜4年後には30〜40店規模に拡大する。

 店舗面積は130〜165平方メートルと、ジーンズメイトの路面店が平均260平方メートルほどあるのに比べて狭い。比較的狭い場所でも出店できることを強みとする。若い世代や家族が訪れるショッピングセンター(SC)で店舗網を拡大。郊外など路面店が多いジーンズメイトでは取り切れていない顧客層の開拓につなげる。

 ジーンズメイトは「ユニクロ」などのSPA(製造小売り)に押されて収益が悪化。2017年2月期まで9期連続で最終赤字になったことをうけ今年2月、フィットネスジム「ライザップ」を運営するRIZAPグループの子会社となった。これを機に業態を基本的にジーンズメイトとアウトドアプロダクツの2つに集約した。

 アウトドアプロダクツを伸ばす一方でジーンズメイトは再建を急ぐ。ファーストリテイリングの元開発担当者を中心に新しいプライベートブランドを設立。今秋から「メイト」シリーズとしてジーンズやシャツ、ジャケットを展開している。

 全身のマネキンを多く使った商品の展示を始め、店舗の看板も変更してリブランディングを進める。郊外の不採算店などを閉店。利益を生む事業体質に変えていく。「ライザップと組んだ商品販売の計画もある」(砂田氏)といい、2ブランドが軌道に乗れば再拡大に踏み出したい考えだ。

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