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ローソン、全国で大運動会、社員の健康意識高める、全国8会場で3200人参加。

[ 2017年12月1日 / 日経MJ(流通新聞) ]

 ローソンが今秋、全国各地で社員向けの運動会を開いている。参加率は7割を超え、電話番や外せない商談などの事情での不参加者を除くとほぼ全員が参加する過去にない規模だ。社員が体を動かし、自らの健康を意識させる機会を設けることで、「健康経営」の考えを浸透させる。

 「みなさん、元気ですかー」。11月中旬、東京都武蔵野市の武蔵野総合体育館。ローソンの竹増貞信社長のあいさつが館内に響き渡り、運動会の幕が開けた。

 選手宣誓に続き、ラジオ体操で体をほぐした後の最初の種目は「片足立ちチャレンジ」。目をつぶり両手を腰に当て、片足立ちする。1分間立ち続けることができた人の割合をチームで競った。

 開始早々にふらつき始める人もいれば、倒れそうになりながらも持ちこたえる人も。竹増社長も参加したが、30秒足らずで足をついた。2セットを実施し、1分間立ち続けた人は7割超だった。

 運動会は本社と北海道から九州までの各エリアを合わせて計8会場で開催。過去には社員の家族らも参加する運動会を開いたことがあったが、今回はあくまで社員のみが対象となる。時間は午前10時前後〜午後4時前後までと、勤務時間帯のほぼ丸1日を費やす力の入れようだ。

 例えば、本社の運動会では商品本部や開発本部、マーケティング本部などの各部署が12のチームに分かれて競い合った。本社の運動会に参加したのは約730人。約4400人の社員のうち、全体の参加人数は3200人超になる。

 運動会といっても、徒競走や綱引きのような激しく体を動かす種目はない。大縄縄跳びや借り物競走など、けがをせず安心して参加できるようにした。各種目の結果をポイント換算し、1〜3位の上位チームには賞金を贈る。

 ローソンは社員の健康促進を後押しする取り組みに力を入れる。2012年には健康診断を受けなかった社員と上司の賞与を減額する制度を設け、全社員が受診するようになった。15年には玉塚元一社長(当時)が「最高健康責任者(CHO)」に就任した。

 社員の健康を経営問題として考える健康経営は、日本でも広がり始めている。働き方改革が進む中で生産性を上げていくためにも、社員の健康を管理することは企業にとっても欠かせない。

 ローソンはコンビニエンスストアの店頭でも、糖質を抑えたパン「ブランパン」など健康志向の商品の販売を強化する。11月中旬には、ご飯などの主食を野菜にした「ベジめし」のキーマカレーを投入。16年度の健康訴求の商品の売り上げは15年度比25%増の2500億円に伸びたという。

 運動会などを通じて社員自らの健康意識を高めるとともに、「健康といえばローソン」というイメージを消費者に行き渡らせることができるか。健康経営への本気度が試される。(今井拓也)

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