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寒波で冬物商戦に特需、コンビニ、おでん販売2割増、ホームセンター、除雪スコップは30倍。

[ 2018年1月27日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 首都圏を襲った大雪や寒波による全国的な気温低下で小売店の冬物商戦に特需が生まれている。ホームセンターでは首都圏で除雪商品が伸び、コンビニエンスストアではおでんや中華まんが人気に。週末も厳しい寒さは続く見通しで冬物商材の需要が一段と高まりそうだ。雪の影響がある地域では客足の回復も焦点となる。

 ホームセンター最大手のDCMホールディングスでは22〜25日の除雪関連の商品の販売金額が前週の15〜18日と比較して4倍になった。

 特に傘下のDCMホーマックが運営する都内の2店舗では、融雪剤の販売数量が約20倍の330個、除雪スコップは約30倍の960個に増えた。家電量販大手のビックカメラでも「持ち帰れるファンヒーターや電気ストーブなどが好調」という。

 コンビニエンスストアでも冬物商材の売れ行きが好調だ。セブン―イレブンでは22〜25日のおでんの売り上げが前年の同期間と比べて2割伸びた。ファミリーマートでは中華まんが前年比1割増、前の週に比べると2割伸びたという。ローソンでも関東甲信越地方で手袋やマフラーといった防寒着が前年比で7割増えた。

 首都圏と近畿圏に食品スーパーを展開するライフコーポレーションは21〜24日の鍋つゆの売上高が前年同期比で3割伸びた。首都圏地盤のサミット(東京・杉並)ではカイロの販売数量が3割超伸びた。

 居酒屋でもエー・ピーカンパニーが運営する関東地方の居酒屋「塚田農場」「四十八漁場」では23〜25日の鍋料理の注文数が前年の同じ期間と比べて1割ほど伸びているという。

 ただ首都圏では大雪の後に客足が遠のくなど、全体の売り上げ拡大までには至っていない。日経POS情報によると、首都圏の小売店(112〜119店)では大雪前の20日の売り上げは1週間前に比べ21%増、21日は7%増えた。だが雪の影響があった22〜23日は25〜26%落ち込んだ。外出を控える動きが広がり、客数が減ったことが響いた。

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