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食品メーカーの値上げ続くが...、スーパー、割安感を演出、イズミ、最大340品目値下げ、ベルク、新たにPB150品目。

[ 2018年5月21日 / 日経MJ(流通新聞) ]

 【広島、松山、さいたま】全国各地の食品スーパーで、食品などの販売価格を一部引き下げる動きが出ている。コスト上昇を背景に食品メーカーの商品値上げが目立つ一方、消費者からみれば賃金増加の勢いは弱く節約志向は根強い。メーカーと消費者の間に立つスーパーは、食品の価格上昇を受け入れつつ、戦略的に割安感を出す知恵を絞っているようだ。

 中・四国と九州でスーパーを展開するイズミは飲料や菓子、冷凍食品・酒など最大340品目を1〜2割値下げした。総合スーパー「ゆめタウン」や食品スーパー「ゆめマート」、新型商業施設「LECT」(レクト)の計約100店で実施。全国各地の主要スーパーが共同で展開するプライベートブランド(PB)「くらしモア」の商品を中心に引き下げた。同ブランドのトマトケチャップ(500グラム)が148円から118円に、ポテトチップスうす塩(78グラム)が88円から75円にそれぞれ安くなった。

 ナショナルブランド(NB)の菓子や飲料なども一部を対象にした。

 イズミと商圏が重なるエリアでは、愛媛県が地盤のフジが5月初めからNBの加工食品300品目を1〜2割値下げしている。同社の標準的な店舗が扱う加工食品の4割に相当し、大規模な一斉値下げは初めてだ。

 ドラッグストアやコンビニエンスストアなどの食品への攻勢も踏まえ、若年層や子育て世代の購入頻度が高い食品の値ごろ感を出す。値下げの原資は、対象商品の仕入れ量を増やしたり、在庫量を調整したりすることなどで捻出するという。

 新しいPBを用意しながら割安感を打ち出すのは、埼玉県を中心に食品スーパーを展開するベルクだ。約150品目で新PBを投入し、NBより最大4割程度価格を抑えて販売する。先行して豆腐や納豆、牛乳で始め、飲料や調味料、冷凍食品でも順次導入する。同社の現在のPB比率は約4%だが、当面は取扱商品に占めるPBの割合を10%に引き上げる考えだ。

 同社はイオングループのPB「トップバリュ」も扱っている。新PBの導入後も自社開発が難しい品目や、トップバリュの方が価格競争力が高い品目は、トップバリュの取り扱いも続ける。

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