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時短会計、店の混雑緩和、大丸の弁当予約、ハンズにセルフレジ。

[ 2018年6月26日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 小売り各社は消費者の会計の待ち時間を短縮させる。J・フロントリテイリングは26日、インターネットで弁当の事前注文・決済ができるサービスを開始。東急ハンズ(東京・新宿)は消費者が自分で支払いを終えられるセミセルフレジを置く。会計の時短で消費者の利便性を高め、店側は生みだした時間をサービスに振り向ける。

 J・フロントはJR東京駅に直結している大丸東京店(同・千代田)の地下1階フロアで、ネット予約・決済を始める。フロアは夕方、スーツケースを持った出張客や旅行客が詰めかける。弁当は1日1万食以上売れる目玉だが、混雑の改善が課題だった。

 消費者はスマートフォン(スマホ)などで、専用サイトから注文したい弁当と受取日時を指定。クレジットカードで支払う。地下1階の受け取り専用カウンターですぐ受け取れる。外食チェーンではテークアウトの予約サービスが増え始めたが、小売りでは珍しい。食品フロア以外や同店以外への導入も検討する。

 東急ハンズは新宿店(同・渋谷)の文房具フロアで7月下旬、既存のレジにセミセルフレジを加える。従業員が商品バーコードを読み取る装置を3台、消費者が決済する装置を9台置く。現金やクレジットカードのほか電子マネー、中国スマホ決済サービス「支付宝(アリペイ)」「微信支付(ウィーチャットペイ)」が使える。

 訪日客が増え、東急ハンズによると平日夜に「ペン1本を買うにも待たせてしまう」という。会計が早く終われば、スタッフは接客や商品補充に時間を充てられる。

 そごう・西武(同・千代田)は7月までに全店で、売り場でクレジットカード決済できるレジを導入する。これまでは売り場でカード決済できず、店員がフロアの別の場所にカードを持って行き、並んで決済していた。

 リアルな店舗ではネットにはない混雑という消費の現象が起こる。訪日客など経済構造の変化も背景にあるなかで、店頭での効率をどこまで上げられるかも重要なテーマとなっている。

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