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日経の紙面から

スマホで買い物、4割増の年4万円超、本社調査、実店舗にも広がり、キャッシュレス「利用」15%。

[ 2018年10月17日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 買い物の手段としてスマートフォン(スマホ)の存在感が高まっている。日本経済新聞社が実施した「第7回ネットライフ1万人調査」で、最近1年間にスマホを使ってインターネット通販で買い物した金額は前年調査比で4割増え、平均年間4万1700円となった。また、実店舗でのスマホ決済の利用も広がっており、スマホが消費の現場の核になってきた。(詳細を17日付日経MJに)

 インターネット通販などの直近1年の買い物について、パソコンとスマホ、タブレット、携帯電話の端末ごとで消費額を集計した。スマホの平均消費額は41・8%増え、ネット消費に占めるスマホの比率は19・0%から25・5%に高まった。タブレットは83・6%増の1万2300円だった。

 パソコンの消費額は7・9%減の10万8千円。ネット消費に占める比率は9・8ポイント下がり66・0%だった。4つの端末を合算した平均のネット消費額は5・7%増の16万3700円だった。

 存在感が高まるスマホでは、ネット通販の使い勝手を良くする取り組みも増えている。セブン&アイ・ホールディングスは2018年夏、通販サイトの動画で、購入したい商品が出てきた時に画面上で指を滑らせる「フリック」操作で手続き画面に移る仕組みを試みた。操作を簡単にして購入につなげる狙いだ。

 スマホを使ったキャッシュレス決済の利用も増えてきた。無線通信やQRコードを使うスマホ決済について聞いたところ利用経験がある人は15・4%で、前回調査から2・6ポイント増加した。20〜40歳代に限ると、20%超が利用している。

 通販や様々なネットサービスを展開する企業にとって時間や場所を問わず使えるスマホは、自社サービスに誘導する入り口になっている。各社は使い勝手が良いスマホ決済を手掛けて、消費者を自社サービスに取り込もうとしている。

 LINEは19年6月にも、自社のスマホ決済機能「LINEペイ」を他社のネット通販に提供する。LINEのIDで本人確認をして通販の手続きができる仕組みで、スマホで購入するたびに住所や電話番号を入力する手間を省ける。ソフトバンクとヤフーが共同出資する「ペイペイ」(東京・千代田)も、バーコードやQRコードを使った決済サービスを始めた。

 「ネットライフ1万人調査」は9月10〜19日にネット経由で実施し、全国16〜80歳の男女1万12人から回答を得た。

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