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ドラッグ店、食品で稼ぐ――ゲンキーやコスモス薬品、売り上げ過半、業種越え競争、生鮮が関門。

[ 2019年8月2日 / 日経MJ(流通新聞) ]

 「繁盛店の周りに必ず5〜6店は出店してくる」(バローホールディングスの田代正美会長兼社長)、「影響は受けないと思っていたが、考え方を変えなくてはいけない」(ライフコーポレーションの岩崎高治社長)――。スーパー大手のトップを困惑させる原因となっているのはドラッグストアの存在だ。食品強化をテコにスーパーなどの領域を浸食している。

 ドラッグストアはヘルス&ビューティ強化型と食品強化型の形態に分けられるが、特に勢いがあるのが低利益率の食品で集客し、30%を超える高利益率の医薬品、化粧品で利益を稼ぐ食品強化型だ。直近3年間(2016〜18年)のドラッグストアの食品売上高は年6〜9%増のペースで拡大し、日本チェーンドラッグストア協会の推計によると、18年には約1兆7千万円に達した。

 全体の売上高に占める食品の割合は平均23・4%だが、この水準を大幅に上回るチェーンが目立っている。北陸地方が地盤のGenky DrugStoresは58・7%、このほど東京にも店舗を出店した九州地方のコスモス薬品は56・3%と、食品の売り上げがすでに過半を占めるまでになっている。

 コスモス薬品の横山英昭社長は「市場規模が一番大きい食品のシェア拡大は成長のための最優先課題」と語る。ドラッグストア各社の取引先総会に大手食品卸・メーカーのトップがこぞって出席したことからも、期待の大きさがうかがえる。

 雨後のたけのこのように次々と出店してくるドラッグストア業界。食品スーパーをターゲットに、攻め込む勢いは止まらない。

 「新規出店の際に近隣に食品スーパーがあることが出店可否に影響することはない」。クスリのアオキの青木宏憲社長やクリエイトSDホールディングスの広瀬泰三社長は異口同音にこう言い切る。ドラッグストア大手のウエルシアホールディングスの池野隆光会長も「食品スーパーと価格競争するつもりはなく、共存できる」という。

 食品をめぐり業界の垣根を越えた戦いが激しさを増しているが、今後の鍵を握りそうなのが生鮮品の取り扱いだ。

 コスモス薬品は日配品や冷凍食品の鮮度を高めることで生鮮品の代替が可能と判断しており、今のところ扱う計画はないという。クリエイトSDも生鮮品を扱う他社との共同出店で補完し、総菜以外は原則直営では扱わない。クスリのアオキも自ら手掛けるのは青果だけで、精肉、鮮魚、総菜は社名を隠して他社に売り場運営を任せる「コンセショナリー方式」を導入している。

 一朝一夕では鮮度管理などのノウハウは持ちにくいからこそ、生鮮品を他店の差異化の切り札にしている小売店は少なくない。食品の強化を打ち出しているとしても生鮮品を取り扱わなかったり、鮮度をなおざりにすることがあれば、消費者の不満が高まることになる。

(SJ流通戦略研究所 和田光誉)

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