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ドローン撮影動画暗号化、情通機構など、情報守り地上へ送信。

[ 2017年3月23日 / 日経産業新聞 ]

 情報通信研究機構などは22日、ドローン(小型無人機)が撮影した動画データを、暗号化によって安全に地上に送る技術を開発したと発表した。ドローンは警備などで利用が広がる見込みだが、撮影した映像が漏洩すれば犯罪やテロに悪用されかねず、対策が求められている。2020年の東京五輪・パラリンピックなどを視野に入れ、実用化を目指す。

 内閣府の革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)の一環として、情通機構の佐々木雅英主管研究員らがドローンの開発などを手がけるプロドローン(名古屋市)と共同で開発した。

 新技術は、ドローンが撮影した動画を「Wi―Fi」を使った無線通信で地上に送る。この際、1回ごとに乱数を鍵として使う「ワンタイムパッド暗号」を用いてデータを秘匿化する。この暗号を破ることは不可能とされ、通信を傍受されても動画の内容の漏洩を防げる。

 2月に愛知県豊田市郊外で実験し、性能を確認した。通信インフラが整っていない環境を想定し、中継用のドローンを介して毎秒1200万ビットの速度で動画データを地上に送った。屋内でも実験を実施済みだ。

 ドローンは警備などでの利用が広がると期待されるが、撮影した動画を無線で送る際に内容が漏洩する恐れがある。

 映像を盗み見されるとテロなどに悪用されかねないが、現状では十分に対策が考慮されていないという。

 開発した技術は五輪などのほか、原子力発電所などの警備にも利用できるとみている。

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