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MHPS、競合機器も保守――長崎市に遠隔監視センター。

[ 2019年4月5日 / 日経産業新聞 ]

 三菱日立パワーシステムズがサービス事業の拡大に力を入れている。ボイラーや蒸気タービンなど石炭火力発電機器を生産する長崎工場(長崎市)に1月、「遠隔監視センター」を開いた。遠隔監視施設はガス火力発電機器を担う高砂工場(兵庫県高砂市)、米国、フィリピンに続き4カ所目となる。脱・炭素の流れで新設需要が減るなか、サービスを軸に保守や更新需要を取り込む。

 石炭火力の発電機器は経年劣化による設備更新は15年程度と言われる。一方、1400度超の高温でタービンを酷使するガス火力は5年程度で熱疲労で経年劣化する。従来、遠隔監視サービスもガス火力が主体だった。石炭火力は設備の経年劣化が遅いため、顧客の電力会社もサービスの導入をためらいがちだった。

 ただ、ICT(情報通信技術)の進化、低価格化で石炭火力向けのサービス展開も可能となった。MHPS長崎サービス部の小田範隆主席技師は「石炭火力の設計や生産、建設など、『ゆりかごから墓場まで』対応できる技術者が長崎にはいる」と話す。新拠点は新しい燃料を使ったり、タービンの羽根を増強したりした際の試運転を遠隔監視センターで支援する。顧客に寄り添える強みを生かし、サービスで稼ぐ力を養う。

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