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震度7でも大丈夫、200年耐久のオフィスビル、鉄鋼連盟などが新工法。

[ 2009年1月20日 / 日本経済新聞 朝刊 ]

 日本鉄鋼連盟など三団体は震度7の地震に耐えられるオフィスビルの新工法を開発した。独自に開発した高強度鋼材でいったん外殻を形成、オフィスビル部分を包み込む構造が特徴。中身となるオフィスと外殻は分離しておき、制震ダンパーでつなぐことでオフィスに伝わる地震の揺れを圧縮する。耐久性は通常のオフィスビルの四倍の二百年超といい、年内に三団体の加盟企業による事業化を目指す。

 新工法ではオフィス部分を保護する外殻として、通常の二倍の引っ張り強度(一平方ミリメートルあたり八百ニュートン)を確保した新鋼材を利用、窓を除く全面を覆う。圧延時の温度をきめ細かく制御、結晶粒の大きさを従来の半分以下に抑えることで地震の揺れでも歪(ひず)みにくい鋼材とした。

 地震の揺れは外殻の強度を上げる分、伝わりやすくなる。このため、本体のオフィスビル部分と揺れを吸収する制震ダンパーで接続、オフィスビル部分に伝わる地震の揺れを十分の一に圧縮する。外殻も震度7に耐えられる新鋼材で形成するため建物全体としても震度7に耐えられるという。

 新工法を開発したのは日本鉄鋼連盟のほか新都市ハウジング協会、日本鋼構造協会。

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