(株)ライフSaunaHaxは、サウナ設備および関連機器の設計・開発・製造・販売を一貫して行う事業者である。日本国内に自社工場を構え、工場内に実使用環境を再現したテスト室を設置し、検証を重ねながら製品開発を行ってきた点を大きな特徴とする。単なる輸入販売や外注製造に依存せず、安全性・再現性・施工性を重視した独自のものづくりを実践している。
主力事業として、PSE認証を取得したオリジナル電気サウナストーブおよび不燃構造のサウナルームを提供している。住宅、宿泊施設、商業施設などへの導入を想定し、法規・安全面を考慮した設計を前提としている。給排気、防熱、構造仕様を標準化することで、確認申請や現場対応における建築側の負担を軽減し、工務店や設計事務所が扱いやすい商品体系を構築してきた。
また、サウナ体験を総合的に成立させる要素として、冷水浴用冷水機(チラー)の開発・販売も行っている。日本ではまだ一般化していない冷水浴設備について、実体験に加え、アドバイザーである医学博士の監修を受けた科学的知見を基に製品化を進め、すでに150例を超える導入実績を有する。サウナと冷水浴を一体で提案できる体制は、施設の完成度を高めるとともに、事業者側の設計・導入負担の軽減にも寄与している。
SaunaHaxのビジネスは、製品単体の販売にとどまらず、サウナ空間全体の設計思想を含めた提案型で展開されている。北欧・フィンランドに実際に足を運び、北欧のサウナ文化に基づく温熱設計や換気思想や医学博士からの監修から健康を重視し、日本の建築・法規・施工事情に適合させることを重視し、設計段階からの相談、施工パートナーとの連携、実績に基づく技術フィードバックを通じて、再現性の高いサウナ建築を支援してきた。
これまでに350件を超えるサウナ施工実績を積み重ね、住宅向けのパーソナルサウナから宿泊施設・商業施設まで幅広い用途に対応している。サウナ設備に加え、冷水機を含めたトータルな導入実績を基に、現場目線に立った製品改良と技術蓄積を継続している。
総じてSaunaHaxは、「安全性」「法規対応」「施工性」「体験品質」を軸に、日本市場に適したサウナ設備および冷水浴設備を自社開発・製造してきた事業者である。サウナを一過性のブームではなく、建築に組み込まれる恒常的な設備として定着させることを目指し、工務店・設計者・施設事業者と協業しながら事業を展開している。
出展者情報
ライフ
小間番号 :
AC2341
展示内容
(株)ライフSaunaHaxは、PSE認証済の電気サウナストーブと不燃構造サウナルーム、医学博士監修の冷水浴機(チラー機)を開発・販売・設置する。輸入するだけの他社と違い、自社工場のテスト室で実使用環境の検証を重ね、設計・開発・製造を一貫して実施している。法規対応により(消防、建築、保険課)施工負担を軽減し、350件の施工実績と冷水機140台超の導入実績を有する。主要製品を展示する。
出展エリアと分類
出展エリア
PSE認証と自社検証で安全性を確立、350施工実績のサウナ、冷水浴設備を一挙展示
-
業務用途の基準で製造。消防法、保険課の許認可取得済1～2人用から20人用当社2～11KWまでのストーブから自由に設計可能 -
日本サイズに合わせ、医学博士監修による浴槽一体式冷水浴機(コールドプランジ)当社オリジナルで冷水だけでなく温浴まで対応
企業情報
| 担当部署 | サウナ事業部 |
|---|---|
| 住所 |
〒503-0801 岐阜県 大垣市和合新町1-15 中村第3ビル1F |
| 電話番号 | 09069786685 |
| info@saunahax.com | |
| URL | https://saunahax.com |
| 英文社名 | LIFE |
プライバシーポリシー
https://www.saunahax.com/privacy
プライバシーポリシー
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「個人情報」とは、個報保護法にいう「個人情報」を指すものとし、生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日、住所、電話番号、連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌、指紋、声紋にかかるデータ、及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できる情報(個人識別情報)を指します。
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1. 当社サービスの提供・運営のため
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3. ユーザーが利用中のサービスの新機能、更新情報、キャンペーン等及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
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5. 利用規約に違反したユーザーや、不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし、ご利用をお断りするた
6. ユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更、削除、ご利用状況の閲覧を行っていただくため
7. 有料サービスにおいて、ユーザーに利用料金を請求するため
8. 上記の利用目的に付随する目的
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2. 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
3. 国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
4. 予め次の事項を告知あるいは公表し、かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
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• 第三者に提供されるデータの項目
• 第三者への提供の手段または方法
• 本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
• 本人の求めを受け付ける方法
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2. 合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
3. 個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって、その旨並びに共同して利用される個人情報の項目、共同して利用する者の範囲、利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について、あらかじめ本人に通知し、または本人が容易に知り得る状態に置いた場合
第6条(個人情報の開示)
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1. 本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
2. 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
3. その他法令に違反することとなる場合
2.前項の定めにかかわらず、履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については、原則として開示いたしません。
第7条(個人情報の訂正および削除)
1. ユーザーは,当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には,当社が定める手続きにより,当社に対して個人情報の訂正,追加または削除(以下,「訂正等」といいます。)を請求することができます。
2. 当社は,ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の訂正等を行うものとします。
3. 当社は,前項の規定に基づき訂正等を行った場合,または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく,これをユーザーに通知します。
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1. 当社は,本人から,個人情報が,利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由,または不正の手段により取得されたものであるという理由により,その利用の停止または消去(以下,「利用停止等」といいます。)を求められた場合には,遅滞なく必要な調査を行います。
2. 前項の調査結果に基づき,その請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の利用停止等を行います。
3. 当社は,前項の規定に基づき利用停止等を行った場合,または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは,遅滞なく,これをユーザーに通知します。
4. 前2項にかかわらず,利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって,ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は,この代替策を講じるものとします。
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1. 本ポリシーの内容は,法令その他本ポリシーに別段の定めのある事項を除いて,ユーザーに通知することなく,変更することができるものとします。
2. 当社が別途定める場合を除いて,変更後のプライバシーポリシーは,本ウェブサイトに掲載したときから効力を生じるものとします。
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本ポリシーに関するお問い合わせは,下記の窓口までお願いいたします。
〒503-0801 岐阜県大垣市和合新町1丁目15番地 中村第3ビル1階
☎0584-84-3307
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