出展者情報

日本大学生産工学部 木下研究室 LEM

小間番号 : E-16

展示内容

日本大学生産工学部創生デザイン学科木下研究室は、株式会社協同工芸社と産学連携し、工場端材の素材特性を調査。その成果から、端材活用を目的とした学生コミュニティ「LEM(Leverage End Material)」を設立しました。製品制作やワークショップを企画し、SNSや展示を通じて端材の可能性と循環型デザインへの関心を広げています。本展示では、その活動と作品を紹介します。

環境に配慮しているポイント
  • 製造過程で使用する素材を改善
  • 製造過程における廃棄物・排出物・放出物を削減

端材を活用した学生の創造的なデザイン実践と、その成果を紹介する展示です

  • アクリル廃材を活用した照明作品の例です。乳白色アクリル板が持つ、淡く光を透過する特徴を生かして制作しました。
  • キーホルダーやガチャガチャを作成し,ワークショップで端材の可能性と循環型デザインへの関心を広げています。

企業情報

担当部署 日本大学生産工学部木下研究室
住所 〒275-0006
千葉県 習志野市 泉町 1-2-1 日大生産工 40号館2階 創生デザイン事務室
電話番号 047-474-9780
e-mail kinoshita.tetsuhito@nihon-u.ac.jp
URL https://www.cit.nihon-u.ac.jp/
英文社名 NIHON UNIVERSITY, COLLEGE OF INDUSTRIAL TECHNOLOGY, KINOSHITA LABORATORY, LEM

事業内容

日本大学生産工学部は1952年、戦後の復興のなかで産声をあげました。日本で唯一の生産工学部として、このモノづくり大国の発展をリードできる人材を育て、今までに送りだした卒業生は9万人を超えます。生産工学の面白さは、「モノ」というより、「モノづくりそのもの」をつくることにあります。
つまり、まだこの世にない製品をカタチにすることは、通過点に過ぎません。社会の期待や人々の希望に応えるイノベーションを産みだす。それが生産工学のゴールです。
「世にある技術を組み合わせて、不可能だった製品化を可能にしたい」
「景気や社会の変化を先読みして、すばやく生産者と消費者のニーズに応えたい」
「町に多くの雇用を生みだして、住民にもプライドを与える生産拠点をつくりたい」
そんな志のあるモノづくりを企ててほしいと願う私たち。
独自の人材育成プログラムも用意しています。身につけられるのは、技術力にとどまりません。
戦略を立て、会社・組織・人を動かすための経営力も養えます。
それらの力を養うことで、洗練された技術・Mid-Techを活用して新しい価値を創り出す人材を輩出します。
今後のモノづくり大国を担っていく皆さん。エンジニアという枠におさまらず、壮大なプロジェクトを成功へと導くリーダーの輩出を目指しています.

生産工学部9学科の内の1つである創生デザイン学科は、社会がグローバル化し、ユーザーの要求や社会のニーズは多様になっているなかで、自然科学をベースとする工学知識や技術、芸術を基礎とする感覚や技法、その両方を駆使して人と人工物の理想的な関係を築く「デザイン思考」によって、「ヒトのこともわかって、モノのこともわかる」デザイナー、デザインエンジニアを育てます。

協力企業である株式会社協同工芸社は日本の文化でもある「看板」づくりで、世の中に貢献する会社です。
お店や会社の顔でもある看板を企画・デザイン・製作・施工まで行う看板のスペシャリスト集団です。
一目見てそのお店・会社のスタイルや雰囲気をいかに伝えるかを常に追求し、満足いく看板をお届けするのが私たちKYODO KOGEIの使命です。
多くの方の目に触れるものだから こそ、看板にはとことんこだわり、印象に残る看板をお客様と2人3脚で最後まで携わっていきたいと考えています。
デザインものづくりで世の中を変える会社になります。協同工芸社には、デザインに関心のある仲間やものづくりに関心のある仲間がたくさんいます。1969年に創業して以来、看板一筋でやってきました。
創業50周年、その先の100周年を見据え、看板(広告・製造)から半歩はみ出たところまで、チャレンジしていきます。
また直接売上につながらないですが、社会貢献活動をしています。
なぜなら
・これからの企業は、納税や雇用確保をする役割だけでなく、社会貢献する役割も担っていくべき
・これからの社員のやりがいは、日常業務だけでなく、社会活動からも得ていくべき
・しっかり売上をあげ、人材もいる「企業だからこそできる社会貢献」がある
と考えるからです。
そのため、私たちらしく
・単なる寄付より「実行動が伴う内容」を重視した社会貢献活動を優先して実施しています。

SDGsの取り組み